医療最新ニュース 2月6日
- 昆布ぬめりでインフル予防：読売新聞
バイオ関連会社「タカラバイオ」（大津市）は、富山大の林利光教授との共同研究で、ガゴメ昆布から取れるぬめり成分「フコイダン」に、インフルエンザウイルスを予防する効果があることを動物実験で確認したと発表した。抗インフルエンザウイルス剤タミフルに耐性のある新型インフルエンザウイルスについても効果が期待できるという。 くわしくはこちら↓↓↓ http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=31629リンク元：読売新聞
- 体外受精の開発にノーベル医学生理学賞 英の名誉教授：朝日新聞
スウェーデンのカロリンスカ医科大は４日、今年のノーベル医学生理学賞を、ロバート・エドワーズ英ケンブリッジ大名誉教授（８５）に贈ると発表した。授賞理由は「体外受精技術の開発」。１９７８年に世界初の体外受精児を誕生させ、技術の発展に尽力した功績が認められた。 体外受精は、女性の卵巣から卵子を取り出し、精子を加えてできた受精卵（胚〈はい〉）を、子宮に戻す技術。エドワーズ博士は英国で、産婦人科医のパトリッ
- 脳に尋ねる市場調査…血流から「好感度」探る：読売新聞
米国で脳科学を市場調査に利用する「ニューロマーケティング」と呼ばれる手法が注目されている。商品や広告について尋ね、あいまいな感想や意見を得る方法が通常の市場調査のやり方だ。だが、機能的磁気共鳴画像（ｆＭＲＩ）と呼ばれる脳内の「スキャナー」装置が進歩し、直接、被験者の脳の反応を確かめる「神経市場調査」が可能になってきた。 くわしくはこちら↓↓↓ http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=31597リンク元
- チクングニヤ熱を感染症に指定：朝日新聞
厚生労働省の感染症部会は１日、アフリカから東南アジア、南欧へと広がっているウイルス性感染症「チクングニヤ熱」を、報告義務を課す感染症法の４類感染症に指定した。また、複数の抗生物質が効かない細菌「多剤耐性アシネトバクター」を５類感染症に指定。帝京大学病院で院内感染が問題化したためで、４７０か所の指定医療機関から患者発生の報告を求める。 くわしくはこちら↓↓↓ http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id
- ７０～７４歳、窓口負担２割に 新高齢者医療で厚労省方針：47NEWS
厚生労働省は２日、２０１３年度に導入予定の新たな高齢者医療制度で、医療機関の窓口で支払う患者の自己負担割合について、現在は暫定的に１割となっている７０～７４歳の負担を見直し、早ければ１３年度から段階的に２割負担に引き上げる方針を固めた。 くわしくはこちら↓↓↓ http://www.47news.jp/CN/201010/CN2010100201000650.htmlリンク元：47NEWS ワイシャツショップ「カラー」ブラック・グレー・黒・灰系ワイシャツ
- 米学者、６０年前に性病実験 中米グアテマラで実施：朝日新聞
米科学者が６０年以上前、中米グアテマラの精神科病院で、新薬の実験のため、患者ら約７００人をわざと性病に感染させようとしていたことが明らかになり、オバマ米大統領が１日、グアテマラのコロン大統領に電話で謝罪した。 くわしくはこちら↓↓↓ http://www.asahi.com/health/news/TKY201010020226.htmlリンク元：朝日新聞 ワイシャツショップ「カラー」ビンテージ アロハ
- 新生児集中治療室、約半数に長期入院の子：読売新聞
出産直後の重症の赤ちゃんを治療する新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）がある全国の施設の約半数に、１年以上長期入院している子どもがいることが、日本産婦人科医会の調査でわかった。退院先が見つからないのが主な原因で、同医会では「呼吸や栄養の管理が必要な子どもが長期療養できる医療施設を、早急に確保すべきだ」としている。 くわしくはこちら↓↓↓ http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=31486リンク元：読売新聞
- 慢性骨髄性白血病：患者支援基金開始へ 高額治療サポート：毎日新聞
血液がんの患者団体「ＮＰＯ法人血液情報広場・つばさ」（橋本明子理事長）は２８日、高額な治療費に苦しむ慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）患者を支援する「つばさ支援基金」を来月から開始すると発表した。ＣＭＬの治療費は、効果は高いが高額な薬の使用などで月３０万円を超えることもある。国の高額療養費制度を使っても負担は重く、治療を中断する患者が出ている。橋本理事長は「お金の心配なく、安心して闘病を続ける一助になって
- 【厚労省研究班調査】看護師による創傷被覆材選択・使用を多くが容認：薬事日報
防衛医科大学校の前原正明教授らの厚生労働省研究班の調査で、医師の８割、看護師の９割が、創傷被覆材の選択・使用を、医師の包括的指示下で看護師に認めて問題ないと考えていることが分かった。厚労省が27日に開いた、チーム医療推進会議のワーキンググループに報告したもので、前原氏は会合後、「（看護師による実施が可能だとする回答が）７、８割を超える行為は、通達などで対処できるかもしれない」との認識を示した。同省
- 看護師の医療行為拡大、医師も前向き 厚労省調査：朝日新聞
医師が行う診断や治療の多くを看護師がしており、医師・看護師ともに看護師の業務を広げることに前向きであるという実態が、厚生労働省の調査でわかった。こうした結果をもとに、年内には、看護師に認める医療行為や、より広い業務ができる「特定看護師」（仮称）の創設に向けた具体案をまとめる。 ２７日にあった同省チーム医療推進会議の部会で前原正明防衛医大教授が報告した。調査は今年７～９月、全国の病院や診療所など９８